2010年9月23日木曜日

(第3号) 『中国こそ、追いつめられている』 2010.9.23




 本稿執筆時点は、9/22(水)午後九時ですが、予定どおりいけば、
ヘラトリ第3号が発信される、本日23(木)の産経新聞の読者投稿欄には、前号のヘラトリ(第2号)の内容に賛同された方の、同趣旨(円高肯定論)の投稿が、掲載されているはずです。
やはり、世論が啓蒙されるということは、素晴らしいことです。 
現状を肯定するだけでは、いけません。

 さて、今日は、「中国のバブル崩壊」と「情報公開(グラスノスチ)」の問題について触れたいと思います。


いつか、来た道…


 先日の大川隆法総裁の御法話「政治について考える」の中でも、
世界の金融市場は、既に"中国経済のバブル崩壊"をおり込んでいるとコメントがありました。
この種の観測記事は、過去2年ほど、様々なメディアに登場してきましたが、ここまで事態が進展してくると、8/21付ウォールストリート・ジャーナルWSJ紙の記事
「忍び寄る、中国の不動産バブル崩壊」
が、妙な凄み(すごみ)をおびて、迫ってきます。

その記事は、
「中国政府は、財政・金融政策において、深刻なミスを犯した」
と断じた上で、特に、

「(リーマン・ショック以降の世界同時不況から、中国だけが抜け出すために)、中国政府は、かなり強引な不動産投資の奨励(インフラ(公共事業)の増大、住宅建設の大幅増)を行ったが、
結果それが、「"勃興(ぼっこう)する中産階級"の「持ち家が欲しいというニーズに応えるため」というよりは、お金持ちの投機の対象になってしまい、
「今や、全中国のマンション・商業ビルの3割は、空き室になってしまっている」
と述べています。

また、
今回の中国政府の景気拡大策で、内モンゴルなど内陸部の地方に、文字どおりゼロからfrom scratch建設された新都市がいくつかあるが、これらの都市は、本当に文字どおり、「もぬけの殻」(stand empty)になっている
と解説しています。

 投資目的で二戸目のマンションを購入した人や20年前のバブル期を思い出して、耳の痛い方がいらっしゃったらごめんなさい)、この間、思いっ切り銀行借り入れを増やしてしまった「地方政府」や「国策会社」が多数にのぼるので、シテイ・グループ(旧シテイ・バンク:アメリカ大手銀行)のエコノミストによると

「少なくとも、(円換算で)既に30兆円以上の融資が焦げ付いている可能性が高い」
と推計されています。
(これは、日本のバブルが崩壊したときに、初期に言われた額(いわゆる不良債権)に近い数字です。実際には、この額は、その後大幅に膨らみました。)

さらに、この記者によると、
中国の不動産市場が自由化されたのは1990年代なので、人々は、不動産(住宅)不況を経験したことがなく、「土地(住宅)の値段は上がり続けるものだ」と信じている(!)
というのです。
(コレも、どこかで見た光景ですね!)

そして、
「今や中国政府は、完全なジレンマに陥って(おちいって)おり、「財政・金融政策を緊縮型にシフトして、中国経済を軟着陸させたい」が、それでは明らかに失業者を増やして、政治的不満を増大させてしまう。
さりとて、不動産市場を下支えして、当座、景気を維持することは可能なもののこの「誤った成長」(faux-growth)は、2、3年後にはもっと大きな代償崩壊を引き起こすことになるだろう
と、断じています。
 

30年遅れの中国経済


 面白かったのは、この記者が、
これはケインズ(イギリスの経済学者)の政策そのものだが、このケインズ"落とし穴ditch)"に、中国そのものが、今や嵌まろう(はまろう)としている
と述べたことでした。これは、
「今の中国経済の成長は、ケインズ霊が天上界から指導している」(注1)
ということを知っている、多くのヘラトリ読者にとっては、思わずほくそ笑んでしまう箇所かと思います。
(英語で読むと、二重三重に意味がかけてあって、メチャクチャ面白いのですが、それをここで詳細に説明する紙幅がないのが残念です。)

 大川隆法総裁は、
「今の中国が、日本経済のレベルに到達するには、あと二度ほど(その間約30年)危機を経験しないと、この水準までは来られないだろう」
とおっしゃっていますが、そのうちの一つが、いま今述べた"バブル崩壊"でしょう

もう一つは、為替レート(人民元)のところで、20日にも、オバマ大統領がテレビ番組中で、
「中国は、「人民元」の適正化(切り上げ)について、やるべきことを実施していない」
と強く非難していました。中国政府が、為替レートを人為的(じんいてき)に操作して、「人民元」を相場より低く抑えている(輸出振興のため)のは、周知の事実です。

これは、かつて日本が1970年に、当時のドル=360円という固定レートを、やはり輸出振興の立場から、強引に維持しようとしたものの、結局、アメリカから引導(いんどう)を渡されてドルショック)、308円に切り上げたものの、その間、無駄な抵抗をしたツケとして、(細かなメカニズムの説明は省略しますが)、猛烈なインフレを引き起こしてしまい、結果、「高度経済成長に終止符を打つ」という苦い経験をしましたけれども、これもまた、ある意味で、中国を待ち受けている未来です。(注2)

 最近は、気になる記事がいっぱい出ていて、/16付のWSJ紙は、
中国市場に進出しようとする世界各国の自動車メーカーに対し、次世代の電気自動車の企業秘密(特許技術)を強制的に(つまりタダで)中国の自動車メーカーに開示させる法律を、中国政府が制定しようとしていて、さすがに、GM)やGE米)、ジーメンス(独)やトヨタ(日)という、世界に名だたる会社が、一斉に猛反発している」
と報道していました。
これは、

ガソリン自動車の製造で遅れをとった中国が、次世代の電気自動車では世界のトップに立とうとして、今や世界一の巨大市場になったと言われる中国の自動車市場を人質に取って、世界の企業を恫喝(spook)している」
のだそうですが、はっきり言って、子供じみています。

 また、今日(22日)のヘラルド・トリビューン紙、WSJ,紙で報道され、おそらく明朝(23日付の)日本各紙でも取り上げられるかと思いますが
「ここに来て中国が、突然、、法律解釈を変え、それまでトヨタの自動車販売促進費用と認めていたものを、いきなり「賄賂」と認定して、トヨタに罰金を科す」
のだそうです。
ほとんど、「尖閣列島」の意趣返しに近いですが、こういうことをしていると、段々、世界から相手にされなくなるのは、目に見えています。

ですから、「世界と取引して繁栄したいのなら、世界の普遍的なルールを受け入れなさい」(大川隆法総裁)ということですね。

中国の国力(軍事力)を過大視して、
「日本に、もはや未来はない」
という予言をする霊人(黙示録のヨハネ等)もいますけれども、
その一方で、

「10年あれば、経済の力で中国の政治体制をひっくり返してみせる」
と豪語する霊人(アダム・スミス等)もいます。(注3)

黙示録のヨハネがどの程度マクロ経済学に通じているか、定かには存じ上げませんが(笑)、少なくとも、経済と政治(軍事)の両面に通じていなければ、トータルの大局判断は出来ないと思われますので、一方的な予言の解釈には、注意を要します。

その点は、次号で取り上げる予定の情報公開(グラスノスチの問題によって、益々明らかになってくるでしょう。
つまり、「追い詰められ」、「包囲されて」いるのは、「日本」ではなく、「中国」であるということを。(次号に続く)

(注1)『国家社会主義とは何か』(大川隆法/幸福の科学出版P211
        未来創造の経済学』(同上P36
(注2)マスコミ的感覚論の中には、「この1970年代前半のインフレ(年率20%以上) 
    原因は、オイル・ショック(原油価格の上昇)だ(例:トイレット・ペーパー
          店頭から消える)」という俗説がありますが真の原因は、「政府が円安に固
    執すぎたことである」というのは、学問的には決着がついています。
(注3)『ザ・ネクスト・フロンティア』(同上P168




 

          大川隆法/幸福の科学出版

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2010年9月19日日曜日

(第2号) 『"円高肯定"を国民に説得するには』 2010.9.19

 

 9/16(木)に、幸福の科学の全国の精舎・支部に衛星配信された大川隆法総裁の御法話「政治について考える」は、素晴らしい内容でしたね。
 特に、「円高」については、マスコミ報道と異なり、「悪いことではない」と肯定されつつ、以下の点を指摘しておられたことが、斬新だったと思います。

(1)基調としては、円高に向かう中期的には1ドル50円に向かうだろう
(2)まずは、1ドル70円で生き延びられる方法を考えよこれまでもそうだったが、1
~2年で乗り越えられるはずである。
(3)1ドル50円なら、円建て1)でアメリカ経済は今の半分に、ドル建てで日本経 
  済は2倍になり、真の意味で両国は、イコール・パートナーになっていく。
(4)今年、中国経済のGDP国内総生産は、日本を抜いて世界第2位になると言われて
  いるが、これであえなく、中国は再び、2位から転落するだろう
(5)政府当局者首相、財務省、日銀は、ずっと反対のこと円安を言い続けるだろうが、
   歴史は、彼らの逆(円高)が正しかったことを証明するだろう。
(6)これから、思いのほか、「円高による消費経済の拡大」で、景気が回復してくる可能性
がある。菅首相が無能で、手が打てなければ打てないほど、景気が回復する可能性大。 
(下手に何か動くと、逆効果になるから。)

 さて、これを考えるにあたって、8/25付けと9/7付けのウオール・ストリート・ジャーナルWSJ)紙に、面白い記事が載っていました
 御法話の中で、
「輸出製品のうち、原産地(原材料)がすべて日本産の製品など、ほとんどないはず。原材料のところで、必ず輸入が伴っているので、ひと言で「円高で輸出品が売れなくなる」といっても、円高で原材料が安くなる分を差し引くと、本当にマイナス効果があるのかどうかは、よく見ておく必要がある」
という趣旨のお話がありました。

 これはたとえば、「輸出車の値段が、円高で上がってしまう」といっても、
「そもそも車体の鋼板(鉄鉱石)の値段は、円高で下がっているだろう」
ということですね。

 8/25付けのWSJ紙によると、
「両者は相殺(そうさい)する関係にあるので、日本の製造業全体としては、1ドル80円を切るまでは、通期の利益が減少することはない」
と指摘していました。(円は、17日20時現在、1ドル85円80銭)

 また、「製造業全体の損益分岐点は、1ドル67円なので、その水準までは、利益が完全に消えてしまうわけではない」とも、指摘しています。

 確かに、経済界は声高に叫びますし、マスコミは固定観念で、あっさりそれに乗ってしまうので、日本の報道だけみていると、乗せられやすいのですが、そのあたりは、一つ冷静に見ておく必要があり、「ザ・リバテイ」や実現党の政調会にも、数字ベースで詳しく検証していただきたいテーマでもあります。

 さらに御法話では、「日本のGDP国内総生産に占める輸出の割合は15%と、実は諸外国より小さいのだ」とのお話もありましたが、それに加えて、9/7付のWSJ紙では
「日本の主力産業である「自動車」の海外生産比率は、既に約40%、エレクトロニクスは30%近くに達しており、これらはそもそも、円高の影響を受けない」
と指摘しているほか、
「日本の輸出の円建て(円で値決めすること)比率は、既に41%まで上昇し、ドル建て(ドルで値決め)比率は48%まで低下している」
とも指摘しています。円建てであれば、やはり円高の影響はゼロですね。(1ドルが85円であろうと60円であろうと、1円は1円ですから。)

 この41%とか、48%とかいう数字は、一見なにげない数字のように見えますが、30年近く前に「円建て・ドル建て(基軸通貨論)」を卒業論文のテーマにした筆者にとっては、隔世(かくせい)の感がある数字であり、(当時はドル建て比率が70%を超えていたように思います)、大半のマスコミ関係者の頭の中は、「当時の感覚で時間が止まっている」であろうことは、書かれた記事を読むと、よくわかります。

 選挙関係者も、選挙区で中小企業の有権者から、「いやあ~、円高で大変なんだ」と聞かされると、御法話とはうら腹に、思わず言葉を詰まらせてしまうかもしれませんが、これは、ある意味で、かつての「北朝鮮のミサイル阻止」や「国防強化」、あるいは「消費税ゼロ」と同様、有権者を啓蒙していかなければならないテーマかと思われます。

 円高に雄雄しく立ち向かい、それをみごとに克服されている中小企業の経営者を、私もたくさん存じ上げていますが、それに加えて、
なぜ"円高"が良いことなのかという大義名分を
「説得」していかないといけないと思うのですね。


基軸通貨化していくところがポイント


 一つには、御法話にありましたように、「消費経済が起きて、景気が良くなる」ということがあります。
 これは、この言葉だけ聞くと、わかりにくいかもしれませんが、たとえば、セレブの方ではなく、一般の中流家庭の方であれば、
「今まで5万円した同じ高級品が、2万5千円で買えるようになるので、そのままであれば箪笥(たんす)の中に眠っていた2万5千円が、世の中に出回るようになり、デパートやお店の方が潤って(うるおって)、そこに勤めている人も、お金を使うようになるので、それが回りまわって景気を良くする」
と申し上げれば、お分かりいただけると思います。

 さらにもう一つ、これはもっと重要なことですが6/22の東京正心館御説法2)にもありましたけれども、

「円が高くなる」ということは、「円の信用が高まっている」ということなので、
(16日の衛星中継でも、「円より金利の高いドルでもユーロ(欧州の通貨)でもなく、バブル崩壊が近いと市場からみなされている中国の人民元でもなく、円(日本)に世界のマネーが流れ込んでいるということは、実は世界で今、一番信用されている通貨が円なのだ」
という趣旨のお話がありました)、
実は、その信用を担保として、お札を大量に刷る(国債を大量に発行する)ことができるのです。

 これは、今、世界一の経済大国であるアメリカが実行し、かつて七つの海を支配した大英帝国(イギリス・ポンド)が実施したことでもあります。
いわゆる「基軸通貨国の特権」と言われるもので、どれだけお札を刷ろうとも(事業債を発行しようとも)、そのお金を使って、新たな富を生む新産業を創造してしまえば、何の問題もないわけです。
特に、今のようなデフレの時代には、それが必要なのですが"政府・日銀の頑迷さ"は、まったくそれを理解していないようです。)

 大川隆法総裁は、6/22の御法話の中で
「まだ、この国全体に、大きな経済の勉強(世界最強国の経済の勉強)が足りないようだ」と、おっしゃっていました。

確かにこの部分は、いまだ「学問化」が進んでいないように思われるので、(おそらくは、
19世紀の大英帝国の支配者から20世紀のアメリカの支配者に、秘伝で?(阿吽の呼吸で?伝わったと思われるので)、日本のマスコミ・政府関係者が理解に苦しむことは、十分に予想されますが、しかしこれは、「説得」していかなければならないことです

 これ以外に、もちろん、「遅れてやってくる途上国の製品を、円高によって、たくさん買ってあげることにより、彼らの経済を成長させてあげなければいけない」という崇高な国家的使命も、過去一度ならず教えていただいておりますが、まずは、
「日本のためにも、これだけのメリットがあるのだ」
ということを、啓蒙しないといけません。
(「一部の人(たとえば特定の輸出業者)に不利益なことであっても、国全体に利益をもたらすことであれば、がんばって説得する」というのが、「政治の使命」ですものね。)

 /17付けの産経新聞に、「日本の円高介入(円安方向への)に強い不快感を示すアメリカ議会関係者の発言記事が載っていました。
 彼らの発言の動機には、様々なものがあるにせよ、日本が自分自身に対して、未だ抱いている「小国意識」、「途上国意識」に対して、世界がいら立ち始めているのを感じます。
 その意味で、今回のようなコラムはどんどん英訳して発信していかないといけないと思っています。(その後heratri-topics(英語版サイトとして実現。)
安全保障問題沖縄普天間基地等でも、日本には、やや"子供じみた"議論が多いので、「おとなの議論ができる、真っ当な人達と、彼らに影響を与えている"国師"大川隆法総裁がいる
ということを知ってもらうのは、アメリカの世論対策上、有益だと思います。
 それでは、次号でまたお会いできることを楽しみにしています!

 (注1)「円建て」とは、円でモノの値段を表示すること。当然、値決めも円で行うことに
    なる。
(注2)2010.6.22 大川隆法総裁御法話国家社会主義とは何か講義<東京正心館




 




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2010年9月17日金曜日

(第1号) 『グラウンド・ゼロとヘルメスの愛』 2010.9.17

 

  こちら(札幌)に来て以来、非常に多くの北海道の皆様から、
"ヘラトリ・トピックス"を復活させて欲しい」
との御要望を頂いていたのですが、
「現役館長との両立は無理だよ」
と、断り続けておりました。

 それも理由の一つですが、そもそも、総裁が愛読されている「ヘラトリ」(International Herald Tribune紙)が、札幌では入手不可能だと思っていたので、(全記事が網羅されている"有料電子版サービス"がないため)、最初からあきらめておりました

 ところが、数日前に、とある支部を訪問するために、JR札幌駅に寄ったところ、改札内のキオスクで「ヘラトリ」がスタンド売りされているのを発見しまして
「わおっ! 東京よりススンデいるではないか!」
と驚き、(札幌の皆様には失礼!)、三日ほど店頭買いして、内容にチェックを入れ、以前のように、総裁の御法話とクロスオーバーする視点が、紙面上出てくるかどうかを確認した上で、"復活"を決めた次第で

それもそのはず、
「総裁先生の御法話には出てくるけれども、日本のマスコミは報道しない。しかし、「ヘラトリ」始め、海外メデイアでは採り上げられているテーマ」
を提供することは、仏法真理を啓蒙するときの、一つのカギになりますものね!
 ということで、頻度は以前より、多少落ちるかと思いますが、「ヘラトリ・トピックス」を提供していきたいと思います。
 

ヘルメスの弟子(スーフィー)が、イスラム教の中には居る


 さて、前置きが長くなりましたが、9/10付け「ヘラトリ」のオピニオン欄には、今、問題になっている、ニューヨークの同時多発テロ(旧ワールド・トレード・センター)跡いわゆる"グラウンド・ゼロ")近くに建設予定のイスラム教研究センター(寺院)の建立の是非について、三つの識者意見が掲載されておりました。

 これは、グラウンド・ゼロからわずか150mの場所に、イスラム教のモスク(寺院)を建てることの是非について、「信教の自由」を国是とするアメリカのオバマ大統領が、一旦は賛同する意見を発表したものの、共和党を中心とする保守派から、「弱腰!」、「無神経!」との批判を受け、大統領が前言を撤回するというブレをみせたことから、一躍話題になったものです。
たしか「キッシンジャー守護霊の霊言」の中でも、キッシンジャー博士の守護霊が取り上げていましたね。(注1)

 これに対して、ヘラトリ紙上で、賛否両論の二つの識者意見を掲載した後に、第三の意見(Meanwhile)として、パリ在住のアメリカ人女性ジャーナリストの意見を掲載しているのですが、そのタイトルが、
" The peace of the Sufis"(スーフィーの平和について
だったのです。

 スーフィーとは、総裁の御法話で何度も採り上げられていて、ご存知の方も多いと思いますが、イスラム教主流派のスンニー派の中にある「神秘主義思想」を奉ずる人達で、このスーフィーの教え(スーフィズム)を天上界から指導していたのは、ヘルメス、トス、オフェアリスというエル・カンターレの魂の兄弟であったことは、直近では、「ムハンマドの霊言」の中で、ムハンマド(モハメット)自身が指摘しています。(注2)

 記事の中では、筆者がトルコのコニヤ(Konya)という町を訪れたときのことが書かれていました
というのも、この町には、イスラム教(スーフィー)最大の詩人にして霊能者であるジェラルデイン・ルーミーの墓があり、 今でも参拝者が引きを切らないからだそうです。
ルーミーとは、"現代アメリカの傑出した思想家であり幸福の科学のよき支持者でもある
ウエイン・ダイアー氏"が、幸福の科学出版から刊行した彼の主著『静かな人ほど成功する
(伊藤淳訳/浅岡夢二監修)の中で、「中世最大の思想家」として紹介した人物で、その人徳は、当時ヨーロッパにまで鳴り響いておりました

 この女性記者は、
コニヤの町に眠るルーミーの偉業、そして、彼の詩にこめられた愛と謙譲と忍耐と神への信仰が、イスラム世界そのものを変えてしまった(transform)その彼の献身(devotion)に比べれば、グラウンド・ゼロでのモスク論争など、あまりにも虚しく、小さく、不毛だ
と、結論づけています

 ここでなぜ記者が、スーフィーを採り上げたかというと、
グラウンド・ゼロにモスク(センター)を建てようとしている人達が、"宗教対話と協調を掲げる「スーフィー」の一群とその導師"だから」です。(これは、日本では報道されていません。)

 アメリカでここまで議論がこじれた背景には、11月の米中間選挙を控えて、「保守派(共和党)が攻勢に出て、オバマ攻撃をしかけた(中心になったのは、共和党次期大統領候補の一人サラ・ペイリンと言われている)」という一面があり、今のところ、「共和党が民主党を支持率で10%以上リードしている」となると、私も、悩ましい立場に追い込まれます。

というのも、キッシンジャーの守護霊が指摘しているとおり、
「日本の未来と中国問題の処理は、二年後の大統領選挙でオバマ(民主党)が再選されるかどうかに、ある意味かかっている」(注3)
という側面がありますからね。(米民主党政権が続いた場合には、かなりの智慧ある対応が、日本には必要になる。)

 安全保障上の観点からは、そのとおりなのですが、宗教的には、霊界の真相を知るエル・カンターレ系霊団(幸福の科学)としては、
「ヘルメスの末裔(まつえい)が、アル・カイーダ扱いされたり、"テロの温床"と攻撃される」
のは、大変悲しい事実です。
(もちろん、スーフィーは、原理主義的なイスラム過激派の一部からも敵視はされていて、
パキスタンでは、スーフィーの寺院に対する自爆テロも起きました。しかし、ムハンマド(霊言)自身は、「イスラム教徒は、ヘルメス(エル・カンターレ)の霊界思想を理解できるはずだ」(注4)と言っています。)

 このような宗教的事情を加味すると、別に小沢一郎氏の肩を持つわけではないですが、
「日米同盟堅持を外交政策の中心に据えつつ、同時に沖縄を含め、日本の防衛には、自衛隊の役割を強化する(なるべく「自分で守る」努力を増やす、それによって、国としての「発言の自由度」を増やす)」ということも、或いは必要なように感じました。

 いずれにせよ、先週から、幸福の科学の全国の精舎で開示になった御法話「黙示録のヨハネ/モーセの霊言」の中では、近年中のアメリカ経済の崩壊危機について触れられており、仮にそうなれば、「日本を守ってもらう」どころではなくなるので、そういう視点も一考しておく必要があるかと思います

 その意味で、黙示録のヨハネ/モーセ霊言は、二、三十年後の未来予言はともかくとして、直近については、啓発されることが多いので、是非、拝聴をお勧めする次第です。
北海道正心館では、「人類(日本)の未来の可能性はゼロ」というヨハネの言葉を聴いても全然落ち込まないワクチン・ビデオ(館長の解説)をご用意しましたので、安心してご参加ください(笑)。
 それでは、皆様のお越しをお待ちしております



注1)  『世界の潮流はこうなる』(大川隆法/幸福の科学出版P128
(注2)『世界紛争の真実~ミカエルvs.ムハンマド』(同上P113

 
大川隆法/幸福の科学出版

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