2011年10月22日土曜日

(第31号)『ロシア情勢の深層を読み解く』

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RDN(ロシア伝道ネットワーク)の活動も、いよいよ本格化してきましたので、このあたりで一度、ロシア情勢(日・ロ・中三国関係)の今を、よく分析しておきたいと思います。

来年3月で、事実上、首相へ更迭?されることが決まった、ロシアのメドベージェフ大統領は、在任中に、歴代誰もがやらなかった「北方領土訪問」を強行したり、あからさまに中国政府に接近したりして(対日外交上)、かなり日本の不興を買いましたが、
来年3月の任期切れとともに大統領を辞し、代わりに、あのプーチン氏が大統領職に復帰することが事実上決まって、さて、「今後の日ロ関係(東アジア情勢)はどうなるのか」をいぶかしんでいる方も、いらっしゃるかもしれません。
メドベージェフ時代には、航空自衛隊の対ロシア空軍機スクランブル(緊急発進)が倍増し、それは、プーチン復帰が決まった"野田首相就任直後"にも、まるで試すかのように繰り返されたので、余計にロシア側(プーチン)の意図を怪訝(けげん)に思った方もいらっしゃることでしょう。
しかし、国際政治においては、この程度のことは、「挨拶(あいさつ)代わり」として軽くいなす“面(つら)の皮の厚さ”も必要で、諸葛孔明霊のように、
「JALで解雇された一万六千人を航空自衛隊に編入して、北方上空の警備にでも充てましょうか」(注1)
と、ひとこと脅し返せば済んでしまう話なので、いちいち新聞紙面で声高に叫ぶのは、やや大人げないと言えるでしょう。
むしろこの間、キラリと光ったのは、9/25付の産経新聞に掲載された、外務省OBの佐藤優氏の分析でした。



                              ロシアにとって、アジア最大の脅威は中国


それによると、
「プーチン氏は、「ロシアにとって、アジア最大の脅威は中国とみて、それに対抗するために、日本との関係を強化してきた」のに、メドベージェフ大統領のあまりにも"子供じみた"対日外交によって、それを台無しにされ、
「他の分野でも力量不足で、国を危うくする」と不安視したモスクワの政治エリート達(議員・官僚)と組んで、メドベージェフの追い出しにかかったのが、今回の事実上の「政変」の真相である」との由。
「KGB(秘密警察)出身のプーチン氏が親日家である」とは、誰も思っていませんが、少なくとも、
「国の利害を冷静(冷徹)に判断して、組むべきところとは組む」
発想をしてくることが、ほとんど報道されないところに、この国のマスコミの"中国傾斜"の強さを感じます。
同じことは、今年5月、東日本大震災の影響で、フィギュアスケート世界選手権の東京開催が困難になったとき、既に1か月前を切っていた段階でロシアが政治決断し、代替地として手を挙げて、日本の面目を保ったときにも言えました。
この大会でロシアが示した、
「被災国日本への特別な配慮は、特筆に値する」
とは、多くの国が指摘したところですが、それは、
「安藤美姫選手が、試合後観衆に向って、あえてロシア語で御礼を述べた」
ところにも表れています。(注2)
このあたりも、日本の大手マスコミにはほどんど出てこない報道で、
「あのお役所仕事の国ロシアで、これだけ短期間でモスクワ開催に漕ぎ着けた」
こと自身が、プーチン首相の特別指示によるものであることは、関係者の間では有名ですが、こういうことは、日本のマスコミの視点からは観えてこないのです。
「相手の出しているシグナルを正確にキャッチする」
努力が、もっと必要でしょう。



                              グローバルな視点で、ロシアを観る



以上のギャップは、ニューヨーク・タイムズ(NYT)に目を転じると、もっと大きくなります。
来年3月の大統領選出馬を表明したプーチン氏が、「旧ソ連の一員だった中央アジア諸国との「ユーラシア同盟」を提唱し、10/10に北京訪問した際には、中国との間で一連の投資契約が結ばれたことに対して、
「これは西側同盟(EU)に対する挑戦だ」
との報道(これには一部欧米メディアも同調)が飛び交いましたが、10/17付のニューヨーク・タイムズ(NYT)のオピニオン欄は、二人の専門家の共同論文
『Russia's Eastern Anxieties』
(ロシアの東方への不安)
を掲載して、独自の視点を提供しました。その中で、
「このユーラシア同盟は、一見、西欧(EU)に対する対抗のように見えるが、(というのは、旧ソ連圏のうち、ヨーロッパ方面の国は、あらかたEU(西側ヨーロッパ同盟)の方に加入してしまったので、「残った部分だけでも糾合しよう」としたように見えた)、
実体は、中国に対して劣勢に回りつつある中央アジア諸国(カザフスタン、タジキスタンなど)において、「対中国の巻き返し策」を図ろうとしたのだ」
との見解を示しました。
確かに、北京入りする五日前の10/5には、プーチン首相は、
「ロシア製ミサイルに対するスパイ容疑で、中国人関係者を逮捕した」
とわざわざ発表し、(拘束したのは去年の10月と古いことなのに!)、
更には、NYTの言葉を借りれば、
「あんたのお隣の中央アジア諸国と同盟するぞ!
と一発かまして、北京入りする」、
という、いかにもプーチンらしい手法で乗り込んだ姿を見ると、
「湯水のように金をつぎ込んで、近隣諸国を次々と引き込んでいく中国のやり方が、ロシアにとって、最大の脅威である」
というNYTの分析も、よくうなづけます。
いずれにせよ、我々は、より広いグローバルな視点で、ロシアや中国のことを観なければいけません。それには残念ながら、今の日本のマスコミ報道だけでは、決定的に足りないのです。
(なお、RDNのニューズレターの方には、
『年収が10年で7倍!~LNG景気にわくサハリン~』
というコラムを掲載しておりますので、御関心のある方は、是非、下記のRDNアドレスに、御名前等お書きの上、「ニューズレター希望」と御申し込みください。)
northfrontier777@gmail.com

(注1)『もし諸葛孔明が日本の総理ならどうするか?』(大川隆法/幸福の科学出版)
(注2)ロシア問題専門家の菅原信夫氏のコメントによる。

2011年10月12日水曜日

(第30号)『日本のマスコミの三つのタブー』

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この日本の国には、いくつかのタブーがありますが、その社会的影響力という点から言えば、"マスコミにおけるタブー"こそが、その最たるものと言えるでしょう。
大手新聞、テレビ局、通信社が、なるべく国民の目に触れさせまいとしている、彼らの
「三つのタブー」
について、今日は採り上げたいと思います。



     なぜ大手マスコミは、中国政府と報道協定を結んでいるのか?



一つ目が、1964年に日本の大手新聞・テレビ局等と中国政府の間で結ばれた、
「日中記者交換協定」
の問題です。
これは、関係者の間では有名な話なのですが、日本のマスコミが黙して決して語らないこと(あえて言えば日本の"恥部")です。簡単に言うと、
「中国国内(北京)に特派員を置かせてもらいたかったら、中国政府の意向に反した報道をしてはならない」
という取決めです。
実際、その翌年から始まった「文化大革命」に関する報道振りを口実にして、次々と日本人特派員を国外追放(産経、毎日)したり、場合によっては、スパイ容疑で逮捕・拘留(日経)したりしたため、北京に残るのは朝日新聞の特派員だけとなり、各社が震え上がることとなりました。
結果、(産経が部分的抵抗をしているようには見えますが)各社の報道は、現在に到るまで、みごとに中国政府の意向に沿ったものとなりました。
最近でも、先般の「中国新幹線衝突死亡事故」の遠因になったと言われている、中国鉄道省の前大臣(今年2月に更迭・現在取り調べ中)が、
「スイスの銀行の秘密口座に28億ドル(約2,100億円)の賄賂(わいろ)の入金があった」
として、
「中国建国以来最大の収賄である」
と、中国国内の在野系のメディアが報じていましたが、私は寡聞にして、このニュースを報道した日本の大手メディアを知りません。
ニューヨーク・タイムズ、ウォールストリート・ジャーナル、フィナンシャル・タイムズの3紙を毎日チェックしている人間からすると、
「日本の大手マスコミの、少なくとも中国報道の内容は、ほとんど人民日報並みだ」
(最近、産経を中心に若干の改善が見られますが)
と言い切って、ほぼ間違いないように思われます。
「私達は毎日、人民日報を読まされている」
と考えれば、事態を正確に認識できるでしょう。
この事実は、私のような人間が白紙の目で観ると、
「言論の自由を保障した日本国憲法違反」
に見えるのですが、これが「憲法違反」でないという説明を、是非とも大手マスコミの方に要請したいところです。


                   NHKの渋谷センターはスパイのたまり場?という説があるが…


二つ目は、渋谷にあるNHK放送センターの建物内に、
「中国国営放送局である中国中央電子台(CCTV)の日本支局が、堂々と入っている」
ということです。(注)
これには、ちょっと驚きです。(自由主義諸国の支局は、ともかくとして。)
「一党独裁国家のテレビ局や通信社は、情報収集・謀略の機能を兼ね備えている」
というのは常識で、主要な人事権は共産党中枢の中央委員会が事実上握っています。
ですから、普通の国は、こういうことはしないのですね。この場で、
「日本の過去の首相のうち、誰が中国のハニートラップ(異性の罠)にかかって、現存する総理候補のうち誰が、既にかかっているのか」
という話を持ち出すつもりはありませんが、それにしても、NHKの”堂々たる態度”には、本当にびっくりしてしまいます。
それとも、2年前の映画『仏陀再誕』の中で、予言めいて描かれていたとおり、
「来たるXデイに備えて、テレビ局占拠を手引きする要員を、すでに招き入れているのだ」
とでも言いたいのでしょうか。
この点についても、NHKの明確な回答がほしいところです。


                       なぜ新聞だけ、独占禁止法逃れが許されているのか?


そしておそらく、この三つ目が、「日本最大のタブー」でしょう。みなさんは、
「ほぼ新聞業界だけが、政治力を使って、本来、独占禁止法違反である「価格カルテル」を認めさせている」
という事実をご存じですか。(これを「新聞特殊指定」と言います。)
簡単に言うと、「値引きを法律で禁止して、新聞社だけが利益を確保できるようにする」ことです。
皆さんは不思議に思いませんか。スーパーに行けば、特売日というのがあって、安売り商品をウリにして、お店の創意工夫でお客を呼び寄せます。
同じように、例えばコンビニが、
「今日は読売新聞の特売日で特別に90円!その代わり、読売関連のグッズで特典があります!」
というようなことを、どんどん創意工夫して、自分の判断で売上げを伸ばしていくことを、自由主義経済は認めています。
ですから、このような小売店の自由な販売活動を制限することは、独占禁止法違反になるのですが、「新聞だけは例外だ」と、国会に認めさせているのですね。
しかし、常識で考えればわかりますが、こんなことをやっている諸外国はありません。
新聞関係者は、「日本の活字文化を守るためだ」と反論するでしょうが、最近の新聞は、「男性の精力増強剤」や「アダルトまがいのDVD」の広告まで掲載しているくらいですから、
「新聞こそが日本文化の守護神」などとは、客観的に見て、誰も思わないでしょう。
事態はもっと深刻です。先程も触れた「中国新幹線衝突死亡事件」で、
「中国の在野系新聞はもちろん、政府系の新聞まで、政府に反旗をひるがえす」
という前代未聞のことが、今回起きました。
これは、中国版ツイッター(weiboと言います)の現場からの発信・伝播力によって、大手メディアが報道する前に、国民が事実を知るところとなってしまい、たとえ政府系新聞といえども、
「ここで政府発表の記事しか流さなかったら、読者に見放されて、自分達が倒産する」
という瀬戸際に立たされたからです。これが、温家宝首相が現地の記者会見で「集中砲火を浴びた」ことの真相です。
つまり、あの中国の新聞ですら、競争原理が働いたわけで、
「日本の新聞は、欧米の新聞どころか、中国の新聞以下だ」
ということが、今回わかってしまったわけですね。
競争がないと、人はどれだけ"堕落"するか、という典型でしょう。
これについても、新聞関係者は、陰でコソコソしないで、表舞台で堂々と議論するなり反論するのを期待します。

(注)『大マスコミ疑惑の報道』(三橋貴明/飛鳥新社)第4章参照

2011年10月11日火曜日

(S23号)『フロリダ沖に墜落した宇宙人』

『ヘラトリ英語版vol.7「フロリダ沖に墜落した宇宙人」のお知らせ』



過日(10/9)の大川隆法総裁御法話、
『繁栄思考』
の中で、
「今、私達は、この国だけでなく、世界全体に対して、本気で責任を負おうとしている」
「私達は、世界のリーダーになる義務がある」
ということを、強く訴えておられました。
今、私自身の目にも、
「現在の日本国首相官邸と大川総裁の関係が、10年以内には、アメリカ合衆国大統領ホワイトハウスと総裁の関係に置き換わる」
という未来が、はっきりと観えます。
これには驚く方がたくさんいらっしゃるかもしれませんが、私には、賭けてもいいだけの自信があります。

その意味で、今回の
「ネバダ州米軍基地エリア51の遠隔透視に挑戦する」
の御法話は、本来その内容を知ったならば、一番聴きたくなる人々(i.e.第一想定読者)は、
オバマ大統領であり、米国下院議長(副大統領を除く権力の継承順位による)であることは、間違いないと言えるでしょう。
この御法話を紹介するヘラトリ(英語版)を2回発行した理由は、まさにそこにありますし、今回、矢継ぎ早に、下記の第3弾をアップする趣旨も、同様です。



『The Alien Who Operated the Spaceship
Which Plunged into the Offshore of Florida』
(フロリダ沖に墜落したUFOに乗っていた宇宙人)

下記のサイトにアップされておりますので、是非、多くの方々にご紹介ください。

http://heratri-topics.blogspot.com/





(なお、機械翻訳等による海賊版の和訳が出回っても、誤解を招きますので、以下に日本語で大意を要約しておきます。)




『フロリダ沖に墜落した宇宙人』



2011年8月23日に、マスター大川は、「エリア51の遠隔透視」に続く二度目の"遠隔透視"を試みたが、今回は、幽体離脱によって、意識が、単に空間をワープするだけではなく、時間をもワープして(過去にさかのぼり)、7/26深夜に、フロリダ沖で墜落直前だったUFOを遠隔透視し、そこに乗船していた"宇宙人"と接触した。


「猿の惑星」からやってきた!


驚くことに、その宇宙人は、「若い猿」に見えた。
(… The alien looked a junior "ape".)
彼の母船は、そのUFOがアメリカ軍に発見・回収されることを恐れて、スイッチひとつでそれを消し去ったが、この一事を見るだけで、過去70年間に墜落・回収された夥しい(おびただしい)数のUFOの宇宙人よりも、
彼らの方が科学技術の水準が上であることがわかる。

ところで、その宇宙人とは何者か?
「ケンタウルスα星人」
(Alpha Centaurian)
である。
太陽系に最も近い星の一つで、地球から約4光年の距離にある。
世界中のUFO/宇宙人の専門家達は、ケンタウルスα星人が、いわゆる「猿型」であることに仰天しただろう。
というのは、彼らが得ていた複数の「証言」によれば、ケンタウルスα星人は、完全な「人型」であったはずだからだ。
それは、部分的には正しい。事実、彼らの一部は人類型(humanoid)である。しかし、残りは、チンパンジー・タイプの猿型であったり、ゴリラ型なのである。
何ということだ!「猿の惑星」の物語は事実だったのか?
正確に言えば、いくつかの点において、あの映画の物語は、ケンタウルスα星系の事実に基づいていると言ってよいだろう。

もちろん、「人間」が「猿」に征服されたわけでも、滅ぼされたわけでもないが、第一作(1968年)と第二作(1970年)は、
「猿が科学技術に秀でていた一方で、人間は宗教的であり超能力で対抗した」
という点において、真実味を帯びている。

さらに、一連のシリーズ、とりわけ2001年作の「猿の惑星」では、物語の中で、タイムトラベルが重要な役割を果たすが、ケンタウルスα星の宇宙船は、空間のワープだけではなく、時間のワープ(タイムトラベル)にも秀でていることが、マスター大川のリーディングの中で明らかにされている。
この時期、日米で、「猿の惑星:創世記」が公開されたのは、偶然ではないだろう。
インスピレーションは、1963年のピエール・ブール(仏)の原作のときから始まっていたようにすら思えるのだ。
現存するケンタウルスα星人は、アメリカの複数の「証言」にあるように、極めて"友好的"(benevolent)である。他の惑星連合と協力しながら、徐々に姿を現わすことによって、「宇宙時代の到来を告げる」ことを意図しているようであるが、今回の遠隔透視によれば、
「大変不幸なことに、搭乗していた"宇宙飛行士"が未熟者(green junior)であったために、運転に失敗して墜落し、母船の方で苦笑いしながら、そのUFOを消し去った(erase)」
のが、事実のようである。

 アメリカから中国へ?


その日は、もう一つ遠隔透視に挑戦し、フロリダの翌日にベトナムのホーチミン市の上空に現われたUFOに接触を試みたところ、グレイが乗船していたことが判明した。
前号(英語版ブログvol.6)で指摘したとおり、アメリカの産軍複合体は、アイゼンハワー政権末期に、
「手を組む宇宙人を乗り換えた」(同じく「遠隔透視」による)が、このアメリカに"リストラ"された宇宙人は、後年、中国政府・軍に接触して、自らを売り込んでいたことがわかっている。
専門家の間では、最初アメリカ政府(軍)と秘密協定を結んでいた宇宙人の種類は、よく知られている。(トール)グレイと、(彼らのボスである)レプタリアンである。今回の遠隔透視で、
「ベトナム上空に現れたUFOに乗っていたのはグレイで、その母船から指示を出していたのがレプタリアンであり、彼らは、ベトナム空軍の対応能力を試して、その情報を中国軍・情報機関に提供していた」
ことが明らかとなった。

繰り返すが、地球上の軍拡競争は、もっと広い"宇宙人の文脈"の中で考えなければならない。
私の言っていることに疑いを持つなら、事情に詳しい人に聞いてみるとよいだろう。(マスター大川の遠隔透視が、"正確無比"であることがわかるであろうから。)
以前から、「エリア51にいる宇宙人は、遠隔透視者の侵入を防ぐために、ある種のシールドを張っており、アメリカ軍・情報機関の遠隔透視者すら、それを突破できなかった」
との噂が絶えなかった。

今回、マスター大川は、これを軽々と突破してしまったが、これこそが、仏陀の「六大神通力」であり、現代における「仏陀の証明」であると言ってよいのである。