2012年5月29日火曜日

(第42号)『「遠隔透視」で読み解くMIB(メン・イン・ブラック)3』

  
 いよいよ、待望の宇宙人映画、
『MIB3
が封切りとなり、早速、観てきました。

前作、前々作(MIB、MIB2)と大ヒットはしたものの、
10年ぶりの復活には、"なぜ今頃になって"と、正直思う」
というシネマ・ライター永野寿彦氏の言葉は、多くの映画ファンの気持ちを代弁していることでしょう。

しかし、その本当の理由は、この「ヘラトリ」の愛読者なら、良くお分かりになるのではないでしょうか。

 MIBとは、「宇宙人の移民の管理と宇宙人の犯罪取り締まり」を任務としているアメリカ政府の秘密機関という設定で、実際に現実社会でも、UFO/宇宙人関連の事件が起きると、「黒い背広と黒メガネ?の二人組みの男達が現れる」
という事実が相次いだことから、有名になりました。
(北海道でも、1970年代に目撃例あり!)

くしくも、この6/1には、

『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視』(大川隆法/幸福の科学出版刊)

が発売されますが、この新著『遠隔透視』をとおして、この『MIB3』を観ると、実に多くの得難い発見があります。

  

       そのものズバリのプロット!

  

 「最近、アメリカ政府も、宇宙人の存在をこれ以上秘匿(ひとく)していると、将来、彼らが姿を現わしてきた時にもたなくなる」
という理由から、

「ハリウッド映画へのアイデア提供等をとおして、少しずつ情報開示を始めている」
ということは、つとに指摘されています。

その典型が、昨年、このヘラトリでも御紹介した、

「トランスフォーマー3~ダークサイド・ムーン~」

で、「アポロ11号にまつわるプロット(ストーリー)は、ほぼ事実に近い」ことを、アメリカの「ディスクロージャー・プロジェクト(D/P)」での「専門家による実名入り証言」を用いて、ヘラトリや七の日講話で裏付けました。

それらの真実の一番奥にあるものが、この『遠隔透視』によって丸裸にされた「エリア51の地下基地の真相」なのですが、ここまで詳細な情報は、上記のD/Pでも、全く明らかにされておりません。その意味で、

「アメリカの宇宙人映画のアイデアの出元は、アメリカ政府の機密情報である」

という視点から、この「MIB3」を観ようとしたときに、今回の『遠隔透視』の窓からこの映画をながめると、実に驚くことの発見の連続です。

幾つか例を挙げましょう。

 まず第一に、今回、3作目になって、「テーマの設定として、タイム・トラベルに大きく舵を切った」のが特徴ですが、まさにこの「過去・現在・未来へのタイムワープ」こそ、エリア51地下基地での最大の研究テーマ(実施実験)の一つです。

「宇宙人の存在が、タイムワープとの関連で語られる」のが、エリア51の地下基地の真相(『遠隔透視』)の大きな特徴なのですね。

第二に、一点目とも関連しますが、映画の中では、

「○が生えていることになっているエイリアンが登場して、この宇宙人は未来を透視することができる」

のですが、これなどは、『遠隔透視』された内容そのものです。

(もっとも、映画の中の○は、何やら可愛らしい羊の頭ようで、実際に"遠隔透視"された獰猛(どうもう)な?○とはやや違っており、

また映画の中でのそのエイリアンは、善意溢れる(あふれる)宇宙人として描かれていますが、この辺りも『遠隔透視』で明かされた性格とは、反対の様に見えます。設定は逆になっていますね。)

このほかにも、

「エイリアンの経営するレストランで、食用の宇宙魚が養殖されている」
シーンなどは、『遠隔透視』されたシーンそのものズバリで、笑ってしまいました。
映画の最初の方に中国人(中華料理店の主人、実は宇宙人)が登場しますが、この
「中国と宇宙人」
という切り口も、『遠隔透視』のメイン・テーマの一つで、いよいよ6/2に公開される映画『ファイナル・ジャッジメント』の次の本格アニメ映画『神秘の法』(本年10月公開)の中心テーマの一つにもなっています。

閑話休題的に言えば、

「モデルの世界には、宇宙人が多い」
とか、
「ミック・ジャガー(ローリング・ストーンズの)は、宇宙人のクセに、地球人の女と××××しようとした」
など、きわどい(ホントの?)会話がポンポン出てくるのは、前作同様ですが、

いずれにせよ、「MIB3」を10倍楽しむには、書籍『遠隔透視』が必須でしょう。

 なお、北海道正心館に『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視』

をお申し込み頂いた場合の"超特大特典"の内容については、平行して流れている「メル友北海道」からのお知らせをご参照いただくか、北海道正心館に直接お尋ねください。

今年も、「宇宙人モノ」は見逃せません。(了)


2012年5月27日日曜日

(S32号)『ヘラトリ・トピックス中国語版(簡体字版)スタート!』




いよいよ、
『世界の目を醒ますヘラトリ・トピックス』の簡体字版(中国語版)がスタートすることになりました!

題して、『先駆時事!』

第1回は、『孫文、現代中国国民に告げる』(孫文告中国人民)
というタイトルで、

『孫文のスピリチュアル・メッセージ』(幸福の科学出版刊)を紹介しています。
下記のサイト・アドレスにアップされています。

先駆時事 http://heratritopicschina.blogspot.jp/

ぜひ、御覧いただくと共に、多くの方(中国の方など)にご紹介ください!

併せて、先日、「ザ・リバティ・ウェブ」の簡体字版もアップされました。
下記アドレスから御覧いただけますので、ぜひ、ご参照くださいませ。

The Liberty web CHINESE  http://chinese.the-liberty.com/


いよいよ、「ファイナル・ジャッジメント」が公開されますね。とても、楽しみです!」





2012年5月17日木曜日

(第41号)『尖閣は、ルビコン川を渡ったか』



今週5/14-15に行われた日中首脳会談については、
「そこでの実際に交わされた両首脳(野田首相vs.温家宝首相)のやり取りと、その後、中国政府サイドから発表された会談内容の間に違いがある」
として、物議を醸す(かもす)報道が、日本のマスコミから相次いだ。

いわく、
「温家宝首相は会談の中で、ウィグルについては「中国の核心的利益だ」と断じて譲らない強硬な主張を示した一方、尖閣諸島については、「(石原都知事の購入宣言について)重大な関心事項だ」と表現を使い分けたのが事実関係(複数の関係者説明)だったのに、
会談後の中国新華社通信の発表では、「ウィグルも尖閣諸島も、中国の核心的利益だ」と、温家宝首相が強硬に主張した」
ということになっていたのである。

背景をご存じない方には、これは多少、説明が必要だろう。
中国政府の言う「核心的利益」とは、
「いかなる代償を払ってでも、中国政府が保持する(手に入れる)意志を明らかにしている地域」
のことで、具体的には、香港、台湾、ウィグル自治区などを指し、ベトナムやフィリピンと係争中(一部中国が実効支配中)の南シナ海の南砂諸島(スプラトリー諸島:膨大な海底資源が眠っている)に対しても、「核心的利益」という言葉を用いている。

尖閣諸島に対して「核心的利益」という言葉が、中国政府から公式に使われた記憶は、私の中にはこれまで無かった。確かに、今年の1月には、中国共産党の機関紙「人民日報」がその表現を用いたことはあるが、それはあくまで、党としての「見解表明」だった。
ただ、懸念される事態は進行していて、今年3月に自民党の高村元外相が訪中したときに、習近平次期国家主席が、
「(石原都知事の動きについて)核心的利益という観点から懸念を表明する」
という趣旨の発言をしていたので、「オヤ?」と目についたのは確かである。


                 この夏、あっと驚く事態!


今週5/15(火)から公開されている、大川隆法総裁の「美女対談」(幸福実現党青年局長との対談:収録は5/8)の中で、大川総裁は、
「(今回の石原氏による尖閣購入資金の)募金が、次(夏)の騒ぎのもとになるだろう」
と予告され、続く5/13(日)の東京・赤坂ユートピア活動推進館での御法話「宗教立国の実現」の中では、
「間もなく、沖縄県民が度肝(どぎも)を抜かれるようなこと(自分達がいかに逆洗脳されてきたか分かるようなこと)が起きるだろう」
と予言された。

その予言の中身は、13日の御法話の中では詳らか(つまびらか)にされてはいないが、前述の「美女対談」の中では、その内容を示唆する発言が出てくる。
詳しくは「対談」をご覧いただきたいが(全国の幸福の科学の精舎/支部等で開催中)、その「対談内容」を裏付ける報道は、チラチラと出始めている。

雑誌「SAPIO」の直近号(6/6号)には、
「中国の外交政策決定の最高機関において、習近平副主席ら複数の関係者が、
「石原都知事の購入計画が現実のものとなれば、中国軍は軍艦を派遣して、それらの島々の実効支配に乗り出すべきだ」
と主張した」
と報道されていた。
「尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲内」とアメリカ政府(クリントン国務長官)が表明している以上、現段階でいきなり、中国海軍(正規軍)の軍艦が直接行動に及ぶとは考えにくいが、それ以外の
「あっと驚く」
(度肝を抜かれる)
事態がこの夏勃発することは、十分考えられるところまで、既に状況は進展している。
「対談」の中で示唆されていた事態が起きれば、
「普天間基地の県外移設を主張していた沖縄県民が、真っ青になる」
のは、一瞬の問題だろう。


            既にバブル崩壊は深刻 強硬路線に出てくるか


一方、中国の経済に目を転じると、5/16付けの英フィナンシャル・タイムズ(FT)に、なかなかシリアス(深刻な)記事が掲載されていた。
中国の次期首相が確実視されている李克強副首相が、かつてアメリカ大使に対して、
「中国のGDP統計は人為的に作られているので、私は信用していない」
と発言していたことが、あのウィキリークスの暴露によってばらされてしまったことは、このヘラトリでも一度紹介したが、今回FT紙は、それに続けて出た李克強氏の発言、
「下から上がってくる統計が信用ならないので、私は地方政府の長をしていたときは、
「電力消費量」、「鉄道貨物輸送量」、「銀行融資の実行額」という三つの「実体経済に直結する数字」を直接把握して、判断を間違えないように注意していた」
という発言を引用しつつ、その三つのデータを検証したのである。

それによると、中国政府のGDP統計によれば、今年第一四半期(1-3月)の経済成長率は、
「8.9%(昨年)から8.1%(今年)に微減(いずれも前年同期比)」
したことになっているが、さきほどの三つの指標を直接当ってみると、

(1)電力消費量の伸び率は、11.7%(昨年4月)から0.7%(本年4月)に激減、
(2)鉄道貨物輸送量(本年1-4月)の伸び率は、前年同期比で半分に激減、
(3)銀行の新規融資も、予想を大幅に下回る深刻な事態、
となっており、
かつての日本と同じく、"バブル崩壊"を直接表わすはずの「新築住宅の着工面積」に到っては、▲4.2%と、絶対額で経済がすでに「縮んでいる」現象が明らかとなった。

そして、これに対する専門家のコメントとして、
「かなり憂慮すべき事態」、
「悲惨な統計結果」
という言葉を紹介している。
経済の減速が緩やかであれば、「軍事費に回す余力が減る」という良い効果も見込まれるが、落ち込みが激しいときには、
「胡錦濤/温家宝という現体制(経済推進派)に対する風当たりがきつくなって、目先の権力闘争では胡錦濤派が習近平派に対して、一見、優位に巻き返しているように見えるものの、
軍の力を背景にした習近平(軍事優先派)が、経済不振を口実に一気に政府部内を制圧して、対外的にも軍事拡張路線に出てくる可能性は十分にある」
という大川総裁の指摘が現実のものとなる恐れが、ここに来て出てきた。

いずれにせよ、6/2封切りの映画『ファイナル・ジャッジメント』で予告してきたとおりの展開に、いよいよ、この極東情勢が「はまってきた」のである。
この映画を通じて、多くの方に、「今、起きている現実」を曇りなき目で見ていただかなけれなならないときが、本当に来ている。(了)